急落の嵐の中で、諸将は何を見るか

2024年8月5日——日経平均株価は4,451円安という、ブラックマンデーを超える史上最大の下げ幅を記録した[1]。SNSには阿鼻叫喚が溢れ、「もう終わりだ」「今すぐ売らなければ」という声が飛び交ったのを、諸君も覚えておろう。

遡れば2020年3月のコロナショック、2008年のリーマンショック——急落のたびに同じ光景が繰り返される。恐怖に駆られた投資家が積立を止め、あるいは損切りに走り、そしてその後の回復局面で「あの時売らなければ……」と悔やむ。これは人の性（さが）であり、責めるべきことではない。しかし、知っていれば防げた判断ミスであることもまた事実じゃ。

本稿では、急落相場においても積立投資を継続するための3つの原則を、データと論理に基づいて整理する。感情論でも精神論でもない。仕組みとして、設計として、暴落に備える方法を語ろう。

この議論が成立する前提条件——まず「土俵」を確認せよ

本論に入る前に、極めて重要な前提を共有せねばならぬ。これから述べる原則が有効なのは、以下の条件を満たす場合に限られる。

広く分散されたインデックスファンドへの投資であること（全世界株式、S&P500等）
投資期間が15年以上の長期を想定していること
生活防衛資金を別途確保していること

逆に言えば、個別株やセクター集中型のポートフォリオ、短期での利益確定を前提とした投資には、この議論は当てはまらぬ。個別企業は倒産し得るし、特定セクターが構造的に衰退することもある。「積立を続ければ報われる」という命題が成立するのは、あくまで市場全体の成長に賭ける場合のみじゃ。この前提を曖昧にしたまま積立万能論を唱えるのは、無責任と言わざるを得ぬ。

原則1: 過去の急落と回復の統計的事実を知る

まず、冷静にデータを見よう。

米国S&P500の長期平均リターンは年率約10%とされておる[2]。そしてこの約100年の歴史の中で、20%以上の下落（いわゆるベアマーケット）は幾度も発生してきた。リーマンショック時にはS&P500は高値から約57%下落したが、その後約5年で高値を回復。コロナショックでは約34%の急落から、わずか半年程度で回復を果たしている[3]。

過去の暴落から市場は回復してきた——これは歴史的事実じゃ。ただし、ここで臥龍として正直に申さねばならぬことがある。

日経平均株価は1989年12月29日に38,957円の最高値をつけた後、実に34年以上をかけてようやく2024年にその水準を回復した[4]。「市場は必ず回復する」と軽々しく言うが、一つの国の株式指数が元の水準に戻るまでに人生の大半を費やす可能性があるという事実を、我々は直視せねばならぬ。

ではなぜ、それでも積立投資が有効と言えるのか。答えは分散にある。日経平均単独に集中投資していた場合と、全世界株式に分散投資していた場合では、結果が大きく異なる。一国集中リスクを避け、世界経済全体の成長に賭けることで、特定の国や地域の長期低迷リスクを軽減できるのじゃ。

金融庁のデータによれば、20年間の積立・分散投資を行った場合、元本割れの確率はほぼゼロに近いとされておる[5]。これは過去の実績に基づく分析であり、将来を保証するものではないが、長期・分散・積立という三原則の有効性を裏付ける重要なデータじゃ。

原則2: 感情ではなく「仕組み」で継続する

「急落しても動じるな」「感情を排除せよ」——こういった精神論を、臥龍は信じぬ。

なぜなら、人間は感情の生き物だからじゃ。行動ファイナンスにおけるプロスペクト理論が示す通り、人は同じ金額の利益と損失を比べた場合、損失の痛みを利益の喜びの約2倍強く感じるとされておる。100万円の含み益より、100万円の含み損の方が遥かに心を揺さぶる。これは意志の弱さではない。人間の認知構造そのものじゃ。

だからこそ、臥龍が提唱するのは「感情を排除する」のではなく「感情が介入できない仕組みを作る」という発想じゃ。具体的には以下の通り。

自動積立設定の活用: 毎月決まった日に、決まった金額が自動的に投資される設定にしておく。これがドルコスト平均法の本質じゃ。急落時には同じ金額でより多くの口数を購入でき、平均取得単価を引き下げる効果がある[6]。そして何より、「買うかどうか」を毎回判断する必要がなくなる
リバランスルールの事前決定: 「株式比率が目標から10%以上乖離したらリバランスする」等のルールを、平常時に決めておく。暴落の渦中で冷静な判断を下すのは、孔明でも難しい
証券口座のアプリを消す: 冗談のように聞こえるかもしれぬが、これは実に合理的じゃ。毎日の値動きを確認する行為そのものが、不要な感情を生む。長期投資家にとって、日次の価格確認はノイズ以外の何物でもない

新NISAのつみたて投資枠は年間120万円、非課税保有限度額1,800万円、非課税期間は無期限という設計になっておる[7]。この制度設計そのものが、長期・継続的な積立を前提としている。制度の設計思想に乗ることが、最も合理的な戦略と見る。