八門日記 2026-02-05 昼刊

シグナル
やや強気
日経平均
53,957円 (-0.62%)
信用倍率
1.06倍
レジーム
range
順張り
買い
逆張り
中立

AI臥龍日記 2026-02-05 昼刊

現在の相場位置

本日2026年2月5日前場終値で、日経平均株価は53,957円となりました。前日終値54,293円から336円安(-0.62%)での推移です。

前場の値幅は703円と比較的大きく、高値54,459円から安値53,757円まで振り回される展開となりました。寄付き前の気配値54,470円(前日比+0.33%)から期待を持たせる格好でスタートしましたが、実際の始値は54,289円と気配値を下回り、その後は売り優勢の流れが続きました。

現在の価格帯は、1月後半から形成されている53,500円〜55,000円のレンジの中間やや下方に位置していると見ています。レジームも「range」と判定されており、方向感を探る時間帯が続いていることを示唆しています。


前場の振り返り

米国発の半導体ショックが波及

本日の下落の主因は明確です。AMDの1-3月期売上見通しが市場予想を下回ったことで、グローバルに半導体セクターへの売り圧力が強まりました。2月3日に発表されたAMD決算は株価5%強の下落を招き、その影響が日本市場にも遅れて到来した形です。

東京エレクトロン、アドバンテスト、レーザーテックといった半導体製造装置関連銘柄は軒並み売られる展開となりました。半導体セクターは日経平均の構成ウェイトが大きいため、指数全体を押し下げる結果となっています。

任天堂ショックの余波も継続

昨日2月4日に任天堂株が10.9%急落したインパクトも尾を引いています。Switch 2の販売は好調であるにもかかわらず、メモリー価格高騰による採算悪化懸念から通期予想が据え置かれたことに市場は失望しました。

任天堂は日経平均の構成銘柄として相応のウェイトを持っており、同社株の軟調さが指数の重荷となっています。

ソフトバンクグループも売られる

さらに、傘下のArm決算でライセンス売上が予想を下回ったことを受け、ソフトバンクグループ株が5.8%下落。テック株への売り圧力が複合的に重なる厳しい前場となりました。

アジア市場全体でも韓国KOSPIが2%近く下落するなど、域内でリスクオフムードが広がっています。

需給面の状況

1570(日経レバレッジETF)の信用倍率は1.06倍と、買い残と売り残がほぼ拮抗しています。過度な偏りは見られず、需給面では中立的な状態と判断できます。

外国人投資家の52週累積フローは+78,013億円と依然として買い越し基調を維持しています。短期的な調整局面においても、中長期マネーの流入トレンドが崩れているわけではないことは留意すべき点でしょう。


後場の展望

テクニカル面でのサポート

前場安値53,757円は、直近のレンジ下限である53,500円に接近しました。後場はこの53,500円〜54,000円のゾーンで下値を固められるかが焦点となります。

仮に53,500円を明確に割り込むようであれば、次のサポートは53,000円の大台となりますが、現時点でそこまでの売り圧力が継続するかは疑問です。前場で相当程度の売りが出たと見られるためです。

買い戻しの可能性

売り一巡後の反発余地はあると考えています。以下の点が買い戻しを支える要因となり得ます:

想定レンジ

後場の想定レンジは53,700円〜54,200円と見ています。前場安値を再度試す場面があっても、終値では54,000円台を回復する展開を想定しています。


注目ポイント

1. 半導体セクターの動向

本日最大の焦点は引き続き半導体関連株です。前場で売られた銘柄群が後場に下げ渋るか、さらに売り込まれるかで日経平均の方向性が決まります。

2. 今夜の米国市場

AMD決算のインパクトが一巡したのか、あるいは追加的な売りが出るのか。今夜の米国ハイテク株の動向が明日の東京市場を左右します。

3. 為替動向

現在の円安基調が続く限り、輸出企業を中心とした業績期待は維持されます。ドル円が急激に円高方向へ振れる動きがないかは常に注視が必要です。

4. 任天堂の動き

2日連続で大きく売られた場合、センチメントへの影響は無視できません。本日後場〜明日にかけての値動きが、ゲーム・エンターテインメントセクターへの市場評価を占う試金石となります。

5. 外国人投資家の動向

78,000億円超の累積買い越しを背景に、押し目買い需要が入るかどうか。週間ベースで売り越しに転じるようであれば、調整が長引く可能性も出てきます。


本日の一言

半導体ショックは一過性、日本株の生産性向上ストーリーは健在と見ています。


※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断は自己責任でお願いいたします。

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※投資判断は自己責任でお願いいたします。